2024年度下半期、WEBのお客様はどう動いた?

2024年度下半期、WEBのお客様はどう動いた?

【検索数】主要キーワードすべて減少続く「一戸建て」は42ヶ月連続で前年上回らず
Googleが提供するサービス「GoogleTrends」のデータをもとに、戸建関連の主要キーワード「一戸建て」「注文住宅」「分譲住宅」のGoogle検索数の動向を集計した。最も検索ボリュームの大きい「一戸建て」はすべての月で前年割れ。10月~12月は前年比3割近い大幅減、その後は減少幅が縮小したものの前年割れは続き、2021年10月から42ヶ月間にわたって前年同月を上回らない状況が続いている。

「注文住宅」は11月~12月に前年並み以上となったが、繁忙期である1月以降は3ヶ月連続の前年割れ。「分譲住宅」も10・11月に前年同月を上回ったもののその後は前年割れに転じ、1月以降の減少幅は注文住宅以上に大きい。必ずしも「検索数=見込み顧客数」ではないことは毎回お伝えしているが、WEB上で住宅関連の情報を積極的に探しているお客様の絶対数は右肩下がりの状況が続いていると言えるでしょう。

WEB広告「競争激化」への対策を反響は増加組が多数、伸び悩み組は危機感を
お客様の絶対数減少は歯止めがかからない可能性が高く「縮小するパイの奪い合い」は避けられない。そのため、自社ホームページ集客を目的としたWEB広告強化の流れは今後も続きそうです。ここで懸念されるのが、競争激化によるアクセス獲得単価・反響獲得単価の高騰。獲得単価は広告の内容(画像・テキストなど)はもちろんのこと、広告の運用方法(配信開始時の初期設定・配信後の調整など)にも大きく左右されるため、獲得単価が高いと感じているビルダーは、社内担当者もしくは代理店による積極的な改善を促したい。

また、「広告依存」から脱却するため、SNS・SEOなどの施策も同時進行で強化するのが賢明です。反響獲得は二極化が続いているものの、増加組が増えていることは事実。反響数が伸び悩んでいるビルダーは、危機感を持って改善策に取り組みたいところです。ホームページの適切なリニューアル・改修は有力な打ち手となるでしょう。WEB広告の単価高騰も、広告側の改善だけでなく、広告から誘導するホームページの改善で解決するケースが少なくない。

また気になる点として、反響増加組の中には、来場特典を大幅に増額したビルダーが散見される。来場特典が反響獲得の有力施策であることは間違いないが、特典目当てのお客様ばかり増加し、商談・成約が増えなければ本末転倒です。適切な効果測定、場合によっては施策の方向転換も考えたいところです。

                         ※株式会社住宅産業研究所「TACT」参照