2026年版・主要SNSの活用実態は？
1位：LINE(利用率92.9%)
利用率1位はLINE。利用率の高さは言うまでもなく、世代別でも10代～60代で90％を超える。近年はお客様⇔担当者間の連絡手段として広く活用されているが、企業として自社PR・見込み客ランクアップのための運用が十分できておらず、公式アカウントも開店休業状態のビルダーが多いようです。定期的なイベント告知や施工事例・コラム紹介などの情報配信がお客様のファン化や来場予約につながるケースも少なくないため、まずは定期的な情報発信を業務のルーティーンに組みこむところからスタートしたい。
配信が有料であることを懸念するビルダーもいるが、月5,000円で5,000通まで配信できるので昨今のWEBサービスではかなり安価な部類です。また、主要MAツールの多くはLINE連携も可能であるため、メール・ショートメール・LINEを組み合わせたランクアップも実現できます。LINEは自社ホームページ経由での新規顧客獲得はあまり向いておらず、来場時などに友達登録いただいたお客様との継続的な接点構築や再訪促進が主な用途となります。情報発信の際は「既に来場経験のある方が多い」点を念頭に置いて情報の取捨選択を行いたい。
2位：YouTube(利用率81.5%)
2位のYouTubeは利用率80%以上。一次取得層のボリュームゾーンである20代～40代では90％超の利用率となります。10年ほど前からビルダーによる公式チャンネル開設と動画配信が盛んだが、最近はやや息切れの感もある。競合過多によるレッドオーシャン化や制作リソース不足、ルームツアー・ノウハウ動画などの定番コンテンツが飽和状態で差別化が難しいことが原因ではないでしょうか。
より尖ったコンテンツの作成によって多数のファンを掴むことも不可能ではないが、かなり難易度は高いでしょう。例えば地域ビルダーであれば、登録者数・再生回数にとらわれ過ぎず「自社エリアのお客様に向けた魅力発信」に特化して、着実に自社のファンを増やすことも選択肢です。VSEO(YouTubeなどでの上位表示対策)も難易度が高いが、YouTube広告のエリア内配信であれば、さほどコストを掛けずとも多くのお客様の目に視聴いただくことが可能。自社ホームページからの動画への誘導を促進することで、お客様のより深いファン化につなげることも有効です。
3位：Instagram(利用率54.8%)
多くのビルダーが「SNS活用」と聞いて真っ先に思い浮かべるサービスでしょう。利用率はLINE・YouTubeに比べると低いものの、一次取得層世代の利用率が特に高く、ビルダーのPRに適している場であることは間違いないです。日々の投稿が来場予約・カタログ請求に繋がるケースが多いほか、WEB広告においてもGoogle・Yahoo!などの検索広告より反響獲得単価が安いというビルダーが増えています。
ただし、こちらもYouTube同様、運用に息切れ感のあるビルダーが増えているようです。レッドオーシャン化・コンテンツ飽和に加え、ショート動画(リール)の隆盛や競争激化、投稿内容の多様化によって制作側の負担が以前より増していることも要因でしょう。
YouTubeの打開策として挙げた「フォロワー数に囚われすぎない情報発信」や「WEB広告を活用したエリア内での接点獲得」はInstagramでも有効でしょう。加えて、現場で起こりがちな「Instagramの集客成果が見えづらい」という問題も解消しておきたい。他のサービスにも言えることだが、モデルハウス来場や自社ホームページ訪問にどれだけ寄与しているかを可能な限り数値化することが重要です。
モデルハウス来場であれば初回アンケートやヒアリングによって来場への貢献度、自社ホームページ訪問であればGoogleアナリティクスによって反響への寄与度を計測可能です。顧客獲得への具体的な寄与度を可視化することで、制作者のモチベーションアップや、社内におけるSNS施策への理解促進につながるでしょう。
4位：X(利用率44.7%)g
旧TwitterのXが利用率4位。20代の利用率は73%に達しており、30代も60%を超えている。拡散力の高さが特徴であり、多くの企業が認知度拡大・ファンづくりに成功しているが、住宅業界では活用事例が極めて少ない。テキストがメインとなるサービスのためInstagramに比べてビジュアル訴求が弱いと考えられている点、高い拡散力ゆえの炎上リスクを忌避されている点が理由と考えられます。
現時点での運用はInstagram優先で問題ないが、次の一手を探すビルダーやブルーオーシャンでの先行者利益を狙うビルダーは、Xへの注力も選択肢となるでしょう。また、今回の調査では対象外だが、Xに似た仕組みのSNS「Threads」がユーザー数を増やしている。住宅検討者の情報交換はX以上に活発であるという声もあり、将来ビルダーの重要な集客源となる可能性も秘めています。
※株式会社住宅産業研究所「TACT」参照
